今日は仮想通貨（暗号資産）の話をします。実は「ほたて」はお小遣いの範囲内で仮想通貨に５年位前から投資しています。
その経験を通して自分なりに理解したこと、投資先として感じていることを話していきたいと思います。
決して仮想通貨投資をすすめる話ではありませのでご注意ください。また、一般に理解されている解釈とは異なった独自解釈をする可能性もあります。内容の正確性の判断はご自身でなさって下さい。
物事には色んな側面があります。たしかに仮想通貨のイメージはハッキング事件が何度となくあり、怪しいもの・危険なものとのイメージがあるもの事実です。
仮想通貨や暗号資産の仕組みの根幹であるブロックチェーン技術は送金や金銭的価値・情報の移転方法に関する技術に過ぎません。
見方によっては犯罪に関わった過去のある仮想通貨であり、また、単なる金銭的価値・情報の移転方法である仮想通貨がなんで投資先として私自身に魅力的に映るのかお話をしていきます。
仮想通貨・暗号資産とは？
仮想通貨とは一体何なのでしょうか？ネットでぐぐってみると「電子情報のみでやり取りする通貨」、「人と人が財産的価値を電子情報を介してやり取りする仕組み」というような意味の解説がなされています。
一方、普段あんまり深く考えることもないですが、我々が普段使用している日本円や米ドルなどの法定通貨は各国の法律によってその価値が保証されている通貨です。円やドルなどはその法律によって長い間、一定範囲の財産的価値を保ってきた実績があるので我々が信用して財産的価値の媒介手段として使用しているのです。
そのため法律を運用する、時の政府に信用がないとその政府が発行／管理する法定通貨は価値を失い、外貨と比較して暴落することとなります。また政府が発行／管理ということろが問題だと認識されているケースもあり、政府の都合の良いように操作することも可能で非民主的と判断されている一面があることも事実だと思います。
お金にに対する政府の恣意的な介入を排除するという目的でも仮想通貨・暗号資産は発展していると考えています。
ただの送金方法
仮想通貨・暗号資産とは何なのかと言われれば「ただの送金方法」と「ほたて」は答えます。もうちょっと詳しく説明すると例えば仮想通貨の代表「ビットコイン」を１ＢＴＣ買うというのは１ＢＴＣという仮想通貨の単位を送金する権利を購入する事となります。いま、この権利の価格付けが法定通貨で行われているので実際の財産的価値の移転も可能になるのです。
法定通貨の価値の裏付けは発行／管理している政府が法律により行いますが、仮想通貨の価値の裏付けは誰が行うのでしょうか？こたえは「みんな」です。
「みんな」で仮想通貨の今までの全やりとりを記載した台帳を持つことによってその内容の正しさを裏付けているのです。言い換えれば勝手に台帳の内容を書き換えられないため不正が出来ないということです。
これをブロックチェーン技術といいます。ブロックチェーン技術についてはその内容が科学論文で発表されており内容に不備がないか科学者の目に触れています。
不備の有無に関する結果については今まで仮想通貨自体の書き換え不正が無かったことが示しているのではないでしょうか？
実際に以前あったマウントゴックスやコインチェックの不正流出事件も仮想通貨自体に不備があって生じたわけではなく、仮想通貨の管理システムの不備が原因です。
電子マネーとはなにがちがうのか？
Ｓｕｉｃａやｐａｙｐａｙといった電子マネーも送金や支払いに使用できるし、仮想通貨となにがちがうのでしょうか？さらに、Ｓｕｉｃａやｐａｙｐａｙ自体の安全性も問題になったことはありません。
相違点は２点あります。１点目は仮想通貨が財産的価値をを移転する権利なのに対し電子マネーは法定通貨の預かり証明機能です。あくまでも価値の裏付けは法定通貨が担います。そして証明機能を保証しているのは現在の暗号技術です。
電子マネーは法定通貨の電子的預かり証明の様なものをやりとりする事により支払・送金機能を実現しています。
デジタル通貨とはなにがちがうのか？
デジタル通貨とは電子マネーや仮想通貨をひっくるめた上位概念です。また、法定デジタル通貨といった場合、中央／国立銀行が発行するデジタル通貨のことを指し、価値の裏付けを法定通貨で行っています。この状態は個人的な理解では官製電子マネーですね。もっと突っ込んだ言い方をすれば、”官製Ｔポイント”です。
みんなで台帳を管理しようという仮想通貨の仕組みを官製デジタル通貨に反映されるのはなかなか難しいように素人目にはうつりますが、仕組みを実装するための研究を日本銀行では欧州中央銀行と行っているとのことです。
研究がうまく行き、安全性や公平性の高い通貨がより便利に利用出来るようになることは私たちにとっても非常にプラス面が大きいことではないでしょうか。
【仮想通貨】投資先としてどう考えているか？【暗号資産】
結論からいうと「ほたて」はお小遣いの範囲で投資しています。ただ老後の資金を貯めたり、子どもの教育資金の貯蓄先にしようとは考えていません。
単純にお小遣いが増えるといいなと思い投資しています。その理由は次の３点で長期的な投資対象としては疑問を感じています。
- 量子コンピューターなど革命的に高速なコンピューターが利用可能なレベルで登場すると一時的にとても大きな価格変動が起こります。長期的に価格が安定する可能性は低いです。
- 国家（特に経済力の豊かな国家）は法定通貨の相対的価値、流通量をコントロールする事を武器にし、国力の一端としてきました。相対的に法定通貨の価値を低下させる存在には規制をかけ、投資対象として魅力の無いものとする取り組みを進めると予想されます。
- 電力を安価に供給出来る国が仮想通貨の世界では発言力が増します。現時点でその国は中国です。不安定要素だと認識しています。
短中期でみてみると量子コンピューターの開発はまだブロックチェーンの処理に耐えられるほど高度化していませんし、仮想通貨は法定通貨の価値を脅かす存在には見えません。むしろ法定通貨基準で価値が上がった下がったと一喜一憂しています。中国は仮想通貨を規制してデジタル人民元と言うものに注力しているようにみえます。電力も産業向けにリソースを割いています。
以上を総合的に判断し、おそらく１０年くらいは今の状態が続くと考えて、お小遣いの投資をおこなっています。
投資の対象として外貨や株式と比較した場合、どうでしょうか？価格の変動は激しいですし、分離課税・損益通算の制度もありません。ハイリスクハイリターンの投資対象なのは間違いないです。今現在、手軽に出来る投資対象（上場しているオープンな株式、投資信託、外貨など）の中で仮想通貨以上に値動きの大きく（ボラリティーが大きいといいます）上昇基調な投資対象もないと認識しています。
リスクが大きいということはチャンスも大きいということです。さらに、日本国内において仮想通貨取引自体は完全に合法ですのでコンプライアンス面のリスクも皆無です。
【仮想通貨】将来性をどう考えているか？【暗号資産】
仮想通貨を短中期的な投資対象と捉え、お小遣いの範囲で購入していますが、感覚的には好きな人が競馬やパチンコにお小遣いを使っているのと同じな気がします。
仮想通貨投資に取り組むに当たって新しい技術も自分なりに調べたり、法定通貨の問題点や各国の経済政策等にも改めて体系的にふれられたりもしました。語弊はありますが仮想通貨投資を通じて得られたものは今のところ大きいと考えています（損してないからです笑）。
ただ、将来に渡って安定的な資産でないとも考えています。先ほども少し触れましたが、ここでは仮想通貨の将来性について自分なりの考えをまとめます。
仮想通貨・暗号資産は将来にわたって安定な資産ではない
量子コンピューターが登場したり、他国と比較してケタ違いに安価な電力供給が実現したりすれば仮想通貨の価格は大きく変動するでしょう。
量子コンピューターの処理速度はスーパーコンピューターの９０００兆倍とも１５０億倍とも言われています。こんなコンピューターが１台でも仮想通貨の送金処理（マイニング・ハーベスティングと呼ばれています）に参加したらすべての送金処理を行ってしまいます。
これが何を意味するか？仮想通貨の送金処理は分散処理を行い、自分の行った処理の正しさは他の人が行った処理とつきあわせることで証明される仕組みとなっています。
全部自分で処理を牛耳るとなったら、恣意的に改ざんしたデータを正しいと認識させられることも理論的には可能となるのです。そうなれば仮想通貨の信頼性は崩れ誰も価値を見いださなくなってしまいます。
仮想通貨の技術的信頼感は拮抗した情報処理技術の上に成り立っているのです。
同じ理由で電力を安く供給できる発電システムが開発されたら量子コンピューター程のインパクトはないですが同じ様に送金処理の寡占状態が生じ送金の信頼性が揺らぐ可能性があります。そうなれば仮想通貨の価格は暴落するでしょう。
デジタル法定通貨に駆逐される可能性がある
各国の中央銀行や国立銀行はブロックチェーン技術の有用性は認めながらも、法定通貨の価値を相対的に低下させる仮想通貨の存在感が大きくなることには神経をとがらせています。
日本銀行や欧州中央銀行は共同でデジタル通貨の研究を行っていますし、中国の中央銀行はブロックチェーン技術を利用したデジタル人民元なるものを実証実験という名目で発行しています。
個人的には各国の中央銀行は仮想通貨の利便性のみを法定通貨に実装し、デジタル法定通貨として発行できれば仮想通貨には負けないと考えているのではないでしょうか。仮想通貨の良い点は既存の銀行ネットワークが有しているインフラを使用しなくても世界のどこでも送金が可能な点、各国の金融政策の影響に左右されない財産的価値を有することができること、つまり民主的な財産を持てるという点にあります。
前者のメリットはおそらく法定デジタル通貨でも実現できるでしょう。我々日本に住んでいると、あまり意識しないことですが、世界に目を向けると社会的信用力とある程度の経済力がないと銀行口座は持てません。多くの場合、口座維持費なるものが必要です。銀行口座でさえ一般的でないのにクレジットカードなんてさもありなんです。
銀行口座を持てない人たちには既存の銀行口座に頼らず少額財産の貯蓄、支払い口座に代わるシステムをスマホ一つで実現できることは非常に意義が大きいことです。その面では仮想通貨の将来は明るいように思えますが、この機能はデジタル仮想通貨でも実現できそうなのです。
逆に銀行口座さえ所有するのが難しい人たちに仮想通貨は民主的だからおすすめと説いても「民主的な財産ってなにそれ、美味しいの？」ってなる可能性が高いのが現実です。いままで使用していた通貨が銀行口座なしにスマホだけでＯＫ！ってなったら、それを使うでしょう。法定デジタル通貨ではありませんが現に「ｐａｙｐａｙ」がそのような機能を有して社会に浸透しています。なんたって公共料金払えますから。。。
ちなみに、経済政策が非民主的でも国民が非民主的に虐げられるわけではありませんから、誤解の内容にお願いします。自己決定権が無いよという話です。
【仮想通貨】使用用途確立されれば盤石の地位を築く【暗号資産】
品物などに用途があることは価格が安定する要因となります。例えば貴金属の金や白金は見た目の美しさ、産業的な価値などがあり価格が安定し、その結果、財産物として確固たる位置を築いています。同じ貴金属のパラジウムという金属がありますが、見た目が美しいとは言えないですが、触媒の原材料だったり、電子部品の原材料に使われたりしており産業的価値が高く金や白金と同程度の価格となっています。
仮想通貨もこれと同じ状況だと言えます。例えばＸＲＰ（リップル）は銀行間送金などに使われることを想定して開発されました。実際に邦銀を含む多くの銀行から運営主体のリップル社は出資を受け入れています。
またＩＯＳＴという仮想通貨はカード決済と同等の処理速度を目指して開発されました。仮想通貨の基軸であるビットコインは７件／秒の処理速度とされています。クレジットカードの処理速度は４０００件／秒と言われているので、クレジットカード代替として使用することは事実上困難です。一方ＩＯＳＴは８０００件／秒の処理速度があり、クレジットカードの代わりとして可能性を感じされる仕様となっています。
実際の用途を想定して開発が行われていたり、いま使用されている技術よりも優れた性能を発揮できる仕様であったりすることが仮想通貨の地位を確実にする根拠になると考えています。そういった意味では、仮想通貨の銘柄ごとに将来は大きく異なるのではないでしょうか？
【銘柄】私が採用している投資方法【解説】
現在、仮想通貨に限らず有価証券や為替などの市場ではＡＩを利用した自動売買が使用されています。このＡＩはニュースや経済指標がでたときの過去の値動きを学習させ、ニュースなどの発表を自動認識します。
その結果をうけ１／１０００秒、１／１００秒という時間を争って短期売買を繰り返しています。つまり、短期売買は人間がするべきではありません。
私が採っている方法は安く買って高く売る方法です。それも人間が仮想通貨を購入しても、ＡＩが自動売買してもほぼ結果が変わらないようなタイミングです。
これはとある仮想通貨の日々の値動きを表した図です。期間は２年半くらいになっています。この図の下の赤い線は４５円を示しています。上の青い線は６０円のラインです。
ここの①４５円で購入し、①６０円で売却、③４５円で購入し、④６０円で売却。この方法なら約２半年間の間に最初の資金は約１．８倍になります。２倍くらいの値幅を長期間上げたり下げたりしている仮想通貨なら順調に投資したお金を増やせます。
ここで重要になってくるのは（１）長期間、倍／半分の値動きをしている仮想通貨、（２）極端に価格が下落する可能性の低い仮想通貨、（３）購入しやすい／売りやすい仮想通貨を選ぶことが大切になってくると自分なりに考えています。
長期間、倍／半分の値動きをしている仮想通貨
長期間、倍／半分の値動きをしている仮想通貨を探すのは実際に過去の値動きを見るのが一番です。ある価格をなかなか超えられないことを「上値が重い」と言ったりしますが、上値が重いには重い理由があるのが一般的です。例えば、価格が高くなると利益確定のために売り注文を出す保有者がたくさんいる場合などが挙げられます。
例えば、リップル（ＸＰＲ）という仮想通貨はリップル社というアメリカの企業が運営を行っています。リップル社も仮想通貨リップル（ＸＰＲ）を所有していて売却可能額が毎月ちょっとづつ増えるルールとなっています。当然、価格が高騰すれば利益・経費を得るために売却することが予想されます。このため上値が重く２０１７年に４００円弱の過去最高値をつけた後、多くの期間２０円から１００円の間を行ったり来たりしています。２０１８年以降、売却・購入ポイントをうまく設定できれば投資額は数倍になったはずです。
ちなみに外貨、株や金銀などは短期間のうちに倍半分の値幅で価格が変動することは稀です。その点では比較的短期で資金を倍加できるチャンスのある良い投資対象なのではないでしょうか？
ちなみに私はリップルの売買は「ＧＭＯコイン」で行っています。ＧＭＯコインはリップル（ＸＰＲ）の取引所になっており、指値での売買が可能です。設定した売却ポイント・購入ポイントで自動的に売買を行ってくれるので毎日価格を確認する必要はありません。売買実績があれば、メールで連絡をしてくれるためにその次の対応も素早くできます。
極端に価格が下落する可能性の低い仮想通貨
先程、仮想通貨投資のポイントとして気をつけていることは安い時に買い、高いときに売ることだと説明をしました。しかし仮想通貨も自己責任の投資です。「安いときに買って、更に安くなったらどうするの？」と思うかもしれません。当然の疑問ですね。
もちろん投資に確実はありません。さらに仮想通貨投資は取引の歴史が浅く、ハイリスクハイリターンであることも否めません。値動きが激しいことはチャンス・リスクともともに大きいことを意味します。そのため仮想通貨投資の資金はあくまで余裕資金で行うことをおすすめします。
万が一無価値になったとしてもご自身の生活に大きく影響のない資金で行うことが重要です。まちがっても生活資金を投資してはいけません。パチンカスと一緒です。
ただ、値動きが大きく無価値になる可能性があるといっても各々の仮想通貨の使用用途や過去にどのような状況になっていたかということを調べ、ある一定以下の価格にはならないだろううと予想は可能です。
例えば、仮想通貨の用途がはっきりしている場合など、価格が一定以下の水準になりにくいと予想できます。ある一定以下の水準になりにくい仮想通貨を自分なりにピックアップすると①ビットコイン、②リップル、③ＩＯＳＴ挙げられます。
ビットコインは仮想通貨の基軸通貨です。基軸通貨であること自体が用途なのだと思います。逆に基軸となるベンチマークがない姿を想像してみてください。ちょっと考えられないですよね？
リップルは銀行間送金に使用する実証実験が行われています。もともと銀行間送金に使用するためにリップルは作られました。ビットコインは実際の国際間の銀行送金にくらべると格段に早いものの、１０分程度の時間がかかるとされています。この時間の短縮を目指して開発されたのがリップルなのです。銀行送金を想定していると価格が大きく動くのでは使いにくいこともあり、大幅な価値下落は少ないと考えています。
ＩＯＳＴはクレジットカード支払いの代替を視野に開発された仮想通貨です。リップルが銀行間などの金融機関間の送金を想定して開発されたのに対し、ＩＯＳＴは個人間をターゲットにしていると言えます。特徴はビットコインと比較して高速な送金時間が挙げられます。たしかにクレジットカードの支払い代替に使用するのに送金時間１０分は現実味がありません。お店のレジで１０分は待てないですもんね。
ちなみに日本で唯一ＩＯＳＴが取引できるのが「コインチェック」呼ばれる販売所です。コインチェックは皆様もご存知だとは思いますが２０１８年にＮＥＭの不正流出事件の舞台となった販売所です。不正流出の原因はコインチェックのセキュリティーの甘さにありましたが、現在ではセキュリティーも強化され、スマホアプリでも手軽に売買が出来る使い勝手のいい販売所となっています。
購入しやすい／売りやすい仮想通貨を選ぶ
購入しやすい／売りやすい仮想通貨の選び方基準としているのが下記３点です。
- 取引量が多い
- 仮想通貨の取引所が設置されている
- 取引・売買の出来るスマホアプリが整備されている
１．取引量が多い
売りたい人、買いたいひとがたくさんいて活発に売買されている方が投資対象としては的確だと考えています。
まだほとんどの人が注目していない単価の低く取引の低調な仮想通貨の可能性を見いだして投資していくのも仮想通貨投資の一つの方法だと思いますが、「ほたて」の実践している方法は多くの人が注目している銘柄に投資する方法です。
買いたい価格で買え、売りたい価格で売ることが投資を成功させる一つの条件だと考えているからです。
| 銘柄 | 値段 | 時価総額 | ２４時間取引量 |
| BTC | ¥5,479,322.77 | ¥103.13兆 | ¥3.91兆 |
| ETH | ¥425,805.29 | ¥50.02兆 | ¥2.20兆 |
| ADA | ¥317.00 | ¥10.15兆 | ¥0.51兆 |
| BNB | ¥54,238.31 | ¥9.13兆 | ¥0.25兆 |
| USDT | ¥109.78 | ¥7.33兆 | ¥9.19兆 |
| XRP | ¥137.17 | ¥6.40兆 | ¥0.45兆 |
| SOL | ¥15,313.17 | ¥4.47兆 | ¥0.37兆 |
| DOGE | ¥32.83 | ¥4.32兆 | ¥0.25兆 |
この表は取引量が多い仮想通貨銘柄をまとめたものです。私は時価総額の絶対数にこだわらず少なくとも毎日数百億円規模で取引されている銘柄を投資対象としています。
２．仮想通貨の取引所が設置されている
仮想通貨売買出来るネット上の場所として仮想通貨取引所と仮想通貨販売所の２種類が挙げられます。
仮想通貨取引所は個人間の仮想通貨取引の場を提供しています。これは仮想通貨の銘柄事に設定されています。
取引所の特徴としては指値注文が可能性なことです。指値注文とは希望価格で希望量の仮想通貨の売買の申し出をすることをいいます。この機能により定期的に価格を確認する必要はなくなり、注文が成立した場合もメールなどでお知らせしてくれるため使い勝手が良いです。
一方、仮想通貨販売所は普通のお店です。お店に掲げている価格で売買したければお店と仮想通貨の売買を行います。ちなみに販売所では指値注文ができません。
販売所のメリットととしては販売している仮想通貨の銘柄が取引所と比較して多いことが挙げられます。デメリットとしては取引所と比較して購入価格と販売価格の差が大きく、利益を得にくい価格構造となっています。
仮想通貨を売買するにはこの取引所と販売所を介して行うのが一般的です。取引量の多い仮想通貨は取引所が設置される傾向が大きいので取引所での取扱がある仮想通貨は売買のしやすい仮想通貨と考えていいでしょう。「ほたて」がＸＲＰの取引をおこなっている「ＧＭＯコイン」ではＸＲＰ取引所が設置されており、指値注文を活用し投資を行っています。
３．取引・売買の出来るスマホアプリが完備されている
仮想通貨の売買を行う上で、取引所・販売所のスマホアプリやスマホサイトの使い勝手がいいことはとても重要です。仮想通貨の取引価格は短時間に大きく変動することがあります。そのため、売買したいときにすぐ、売買できる環境を整備することは非常に重要です。
取引所・販売所のアプリやスマホサイト中にはＰＣ版サイトと比較して機能制限をしているケースがあります。取引所・販売所を選ぶ際には口コミサイトなどでアプリやサイトの評判などを参考にすることをおすすめします。
「ほたて」がＩＯＳＴ投資をおこなっている「ｃｏｉｎｃｈｅｃｋ」のスマホアプリは使い勝手もよく２段階認証などのセキュリティー対策もしっかりしているので安心して利用しています。
まとめ
- 今回は「ほたて」が取り組んでいる仮想通貨投資について考えていることをまとめてみました。投資に取り組むにあたり、勉強したことについて自分なりの理解したこともまとめています。独自の解釈も含むので内容の正否については皆さんの自己判断をお願いいたします。
- 「ほたて」が実際に行っている投資方法について説明しました。ＡＩに負けない方法で行っており、無理のない投資方法を考えています。あくまでも余裕資金で投資をすることが重要です。
- 仮想通貨の将来について自分で考えていることもまとめてみました。長期的な資産としては不安だと思っていますが、短中期的には魅力的な投資対象に感じています。
